システムエンジニアを辞めたい人へ｜辞めるべきか見極める7つの基準

「システムエンジニアを辞めたい」——。 将来性への不安、過度な労働時間、正当に評価されない給与など、多くのエンジニアが一度はその悩みを抱えます。

しかし「辞めて後悔しないか」「続けるべきか」と迷うのは簡単なことではありません。

この記事では、公的統計データや「ITゼネコン構造」といった業界特有の問題点を分析。辞めるべきかを見極める「7つの判断基準」を提示し、後悔しないキャリアパスの選択を具体的に解説します。

1. システムエンジニアが辞めたいと感じる理由は共通している

経済産業省とIPA（独立行政法人 情報処理推進機構）の「IT人材白書」によれば、給与・報酬に不満を感じているITエンジニアは78.5%に達しています。

また、JISA（情報サービス産業協会）が紹介する厚労省調査データでは、繁忙期のプロジェクトメンバーの平均残業時間は月38.2時間です。

こうした背景には、給与・労働時間といった構造的な問題が存在します。本記事では、公的統計データに基づく7つの判断基準を提示し、後悔しない意思決定を支援します。

（出典:経済産業省・IPA「IT技術者の動向 ～IT人材白書から～」 JISA「プロジェクトと残業時間 ～厚労省調査から～」 ）

そもそもシステムエンジニア（SE）とは

システムエンジニアとは、情報システムの業務分析やシステム設計を担当する技術者です。

ただし、この用語は和製英語であり、英語圏の「Systems Engineer」とは意味が異なります。

日本では要件定義、設計、開発、テスト、プロジェクトマネジメントなど、システム開発全般に関わる業務を担当することが一般的です。

（出典:Weblio辞書「システムエンジニア」）

日本のIT業界特有の「ITゼネコン構造」とは

日本のIT業界には「ITゼネコン構造」と呼ばれる多重下請け構造が存在します。

大手システムインテグレータ（SIer）が官公庁や大企業から案件を一括受注し、二次請け、三次請けへと段階的に委託していく階層構造です。

元請け企業は顧客対応や上流工程を担当し、実際の開発作業は下請け企業が担います。

この構造の問題点は、各階層で中間マージンが発生するため、末端のエンジニアの報酬が低く抑えられること、無理なスケジュールによる長時間労働、クライアントとの接点がなくスキルアップ機会が限られることです。

2. システムエンジニアが辞めたい理由ランキング【公的データで見る実態】

システムエンジニアが辞めたいと感じる理由には、明確な傾向があります。

ここでは公的機関や信頼できる調査機関のデータに基づき、辞めたい理由を順位付けして解説します。

第1位：給与が業務量や市場価値に見合わない

複数の調査で「給与」が最大の退職理由として挙げられています。

株式会社キッカケクリエイションの調査（438名）では、退職を決意した瞬間の第1位が「給与が市場価値より低いと知った瞬間」で40.2%、レバテック株式会社の調査（300名）でも「収入アップのため」が42.4%で第1位でした。

背景にあるのがITゼネコン構造です。元請けから二次請け、三次請けへと業務が流れる過程で各階層が手数料を差し引くため、実際に開発を行うエンジニアへの報酬は圧縮されます。

高度な技術を持ち長時間労働をこなしても、適正な対価を得られない構造的問題が存在しています。

（出典:株式会社キッカケクリエイション「ITエンジニアの退職理由調査」レバテック株式会社「エンジニアが転職を決めた理由調査」）

第2位：長時間労働・休日出勤が常態化している

JISA（情報サービス産業協会）が紹介する厚労省調査データによれば、繁忙期のプロジェクトメンバーの平均残業時間は月38.2時間、プロジェクトマネージャーでは月45.1時間です。

通常期でもプロジェクトメンバーで月20.6時間の残業が発生しています。

長時間労働が常態化する要因は、納期プレッシャー、プロジェクト遅延を下請けの労働時間で補う構造、人員不足、非効率な開発体制や急な仕様変更への対応などです。こうした状況は心身の健康を脅かし、ワークライフバランスを損なう原因となっています。

（出典:JISA「プロジェクトと残業時間 ～厚労省調査から～」）

第3位:職場の人間関係に問題がある

システムエンジニアの仕事はチームで行うことが多く、人間関係が業務の成否に大きく影響します。上司や同僚との関係がうまくいかない場合、日々の業務が苦痛になります。

特にプロジェクトリーダーやマネージャー職では、チームメンバーとクライアント、上層部との板挟みになり、人間関係のストレスが増大します。

コミュニケーション不全は業務効率を低下させ、ミスや手戻りを増加させる悪循環を生みます。

第4位:スキルアップできる環境がない

ITゼネコン構造の下位企業では、下流工程（プログラミング、テスト、保守運用）に業務が限定され、上流工程に携わる機会がありません。

同じ業務の繰り返しでは技術的成長が望めず、市場価値も向上しません。

クライアントと直接接する機会がないことも問題です。顧客ニーズを聞き課題解決の提案を行う経験は、エンジニアの成長に不可欠ですが、下請け企業では間接的なコミュニケーションしか行えず、ビジネス視点を養う機会を失います。

第5位:継続的な学習負担が大きい

IT技術の急速な進化により、継続的な学習が求められますが、この負担が過度になると辞めたい気持ちにつながります。

多くの企業では自己研鑽は業務時間外が前提です。

長時間労働が常態化する中で、休日や夜間に勉強時間を捻出する状況は、心身ともに大きな負担となります。特に経験の浅いエンジニアは、業務知識の習得だけで精一杯です。

ただし、学習自体が苦痛なのか、学習時間を確保できない労働環境が問題なのかを区別することが重要です。後者であれば環境を変えることで解決できます。

3. システムエンジニアを辞めるべきか見極める7つの判断基準

ここからは、システムエンジニアを辞めるべきか否かを客観的に判断するための7つの基準を提示します。

これらの基準に照らして自己診断を行い、後悔しない意思決定を行いましょう。

基準1:労働環境がブラック企業の特徴に該当するか

最も重要な判断基準は、現在の職場がブラック企業の特徴に該当するかです。

具体的なチェック項目

• 残業代の未払いやサービス残業が常態化している
• 月80時間を超える恒常的な残業が発生している
• ハラスメントが横行し、会社が対処していない
• 有給休暇の取得を実質的に拒否される
• 離職率が異常に高い（年間30%以上など）

該当する場合の判断

上記に複数該当する場合は「辞めるべき」と明確に判断できます。

ブラック企業での勤務は心身の健康を著しく損なうリスクがあり、健康を失ってからでは遅いため、早期の退職・転職検討を強く推奨します。

基準2:ITゼネコン構造の下位に位置していないか

自社の立ち位置は、キャリア形成に大きく影響します。

元請け企業は顧客と直接取引し案件全体を管理、二次請けは設計や開発を担当、三次請け以下は下流作業を担当することが一般的です。

下位に位置することのデメリット

• 中間マージンによる低賃金
• 単純作業や下流工程に限定され、スキルアップ機会が少ない
• クライアントとの直接接点がなく、ビジネス視点を養えない
• キャリアの選択肢が狭まる

該当する場合の判断

三次請け以下の場合、長期的なキャリアアップの観点から転職を検討する価値があります。

ただし、若手が基礎技術を磨く期間として活用できる場合もあります。長期的なキャリアビジョンと照らし合わせて判断しましょう。

基準3:会社がシステムエンジニアを大切にしているか

チェックすべきポイント

• 社員教育や研修制度の充実度
• 明確なキャリアパスと透明な評価制度
• 新技術導入や開発ツール整備などの技術投資
• 労働環境改善への取り組み

社員を大切にしない企業では、教育機会がない、評価基準が不明確、意見が無視される、過度なコストカットが行われるといった状況が見られます。

基準4:入社からの期間と得られた経験値

入社1年未満の場合

環境への適応期間である可能性があります。ただし、ブラック企業の場合は例外です。

「最低1年は続けるべき」は健全な労働環境が前提であり、心身の健康を害する環境なら無理に続ける必要はありません。

入社1年以上の場合

十分な経験値が得られたかを確認しましょう。基本的なスキルセットを習得できているか、次のステップへの準備ができているかが判断材料です。

3年以上在籍しても成長が実感できない場合は、環境を変えるタイミングです。

基準5:退職理由が「他責思考」になっていないか

他責思考の具体例

• 「上司が悪い」だけで、自分のコミュニケーションを振り返らない
• 「会社が成長させてくれない」と受け身で、自分から学ぶ努力をしていない
• 環境のせいにして思考停止している

構造的問題と個人の問題の区別

ブラック労働、ハラスメント、ITゼネコン構造による搾取は構造的問題であり、他責思考ではありません。

改善可能な個人の課題と、変えられない組織の問題を適切に見分けることが重要です。「自分で変えられること」と「環境を変えなければ解決しないこと」を整理しましょう。

基準6:システムエンジニア業務そのものへの適性

辞めたい理由が「業務内容」なのか「労働環境」なのかを区別することが重要です。

業務内容自体に興味がある場合

エンジニアリングやプログラミングが好きで、技術的な問題解決に喜びを感じる場合、問題は労働環境にあります。

システムエンジニアという職種自体を辞める必要はなく、環境を変えること（転職や社内異動）で解決する可能性が高いです。

業務内容自体に興味がない場合

技術に関心が持てない、論理的思考や細かい作業が苦痛な場合は、職種そのものへの適性を再検討する必要があります。

異業種転職を視野に入れるべきですが、慎重な準備が必要です。自分のスキルが他の職種でどう活かせるかを分析し、計画的に進めましょう。

基準7:明確なキャリアビジョンと転職目的があるか

転職成功のカギは、明確なキャリアビジョンと転職目的です。

転職で実現したいことの明確化

以下を具体的に言語化できるかが成否を左右します。

• 年収アップの具体的な目標額
• 習得したい技術スキル
• 実現したい働き方（リモート、フレックス、残業時間など）
• 携わりたいプロジェクトや業界
• 5年後、10年後のキャリア像

「現実逃避」の転職は失敗しやすい

「とにかく今の環境から逃げたい」だけでの転職は失敗するリスクが高いです。

企業研究が不十分なまま決断すると、転職先で同じ問題に直面する可能性があります。転職は「逃げ」ではなく「前進」であるべきです。

4. システムエンジニアを辞めた後の主なキャリアパス

システムエンジニアを辞めた後も、その経験とスキルを活かせるキャリアパスは多く存在します。

ここでは、代表的な5つの選択肢とその特徴を紹介します。

社内SE:ユーザー企業でIT運用を担当

事業会社の社内に所属し、自社の情報システムの企画、開発、運用、保守を担当します。

最大のメリットはワークライフバランスの改善で、SIer企業と異なり急な仕様変更や無理な納期に振り回されることが少なく、比較的安定した勤務が可能です。

デメリットは技術的刺激が少なくなる可能性があることです。

ITコンサルタント:上流工程で経営課題を解決

クライアント企業の経営課題をIT戦略の提案や導入支援で解決する職種です。

高収入が期待でき、経営視点を養えます。ただし、高度な論理的思考力、問題解決能力、プレゼンテーション能力が必要で、プロジェクトによっては長時間労働になることもあります。

フリーランスエンジニア:独立して自由な働き方を実現

個人事業主として案件を受注し、システム開発やコンサルティングを行います。

中間マージンがないため収入増加の可能性があり、働き方の自由度が高いです。デメリットは収入の不安定性と営業力の必要性です。実務経験3年以上が成功の条件となります。

他のエンジニア職種:専門性を高める転職

インフラエンジニア、ネットワークエンジニア、データベースエンジニアなど、特定分野に専門特化することで市場価値を高めることができます。

異業種への転職:IT業界を離れる選択肢

IT営業、Webマーケティング、データ分析、業務改善など、システムエンジニアのスキルが活かせる異業種への転職も可能です。ただし年収ダウンのリスクがあり、慎重な準備が必要です。

5. システムエンジニアの転職を成功させるための具体的手順

転職を成功させるには、勢い任せではなく計画的な行動が不可欠です。

後悔しないために踏むべき、具体的な5つのステップを解説します。

退職理由とキャリアビジョンの明確化

なぜ辞めたいのかを具体的に書き出し、その背景にある本質的な不満を掘り下げます。

5年後、10年後のキャリアを5W1Hで整理すると、転職の軸が明確になります。

在職中に転職活動を開始する

在職中の転職活動には、収入の安定、精神的余裕、給与交渉力の向上というメリットがあります。

退職後は経済的プレッシャーから焦って条件の悪い企業に妥協するリスクがあります。

職務経歴書とポートフォリオの準備

技術スキルは具体的に記載しましょう。「Java（Spring Boot）を使用したWebアプリケーション開発、3年の実務経験」といった具体性が重要です。

プロジェクト実績は、規模、役割、使用技術、定量的な成果を簡潔にまとめます。GitHubなどのポートフォリオは技術力と学習意欲を示す強力な証拠になります。

転職サービスの活用

転職エージェント（非公開求人、面接対策、給与交渉のサポート）、転職サイト（自分のペースで活動、多くの求人を比較）、スカウトサービス（市場価値の把握、予想外の企業からの声）など、複数のサービスを併用することを推奨します。

複数の選択肢を比較検討する

給与・待遇、労働環境、成長機会、企業文化などの軸で各企業を評価します。

内定後も企業研究を継続し、可能であればオフィス見学や配属予定部署との面談を行いましょう。

口コミサイトも参考にしますが、複数の情報源と照らし合わせて判断することが重要です。

6. システムエンジニアの退職・転職に関するよくある質問

転職活動では、スキル不足の不安や退職交渉など、現実的な疑問が生じます。

ここでは、システムエンジニアの退職・転職に関するよくある質問と回答をまとめました。

スキル不足を感じているが転職は可能か

実務経験があれば基本的に可能です。求められるスキルレベルは企業によって異なり、エンジニアは自己評価が厳しくなりがちです。

転職エージェントへの相談や技術面接のフィードバックで、自分の市場価値を客観的に把握しましょう。

未経験業界への転職は可能か、年収は下がるか

可能ですが難易度は高く、年収ダウンのリスクもあります。

年齢が若いほど有利で、IT業界での経験が活かせる職種（IT営業、Webマーケティング、データ分析など）を選ぶことで成功率が高まります。

退職の意思を伝えるタイミングはいつが良いか

法律上は2週間前ですが、実務上は1〜2ヶ月前が一般的です。引き継ぎ期間の確保、プロジェクトの区切りを考慮し、就業規則を確認しましょう。

引き止められた場合の対応方法

待遇改善の提示があっても、退職を決意した理由が本当に解消されるか冷静に検証しましょう。

多くの場合、表面的な改善だけでは根本的な問題は解決しません。感情に流されず、書面での確約を求めることが重要です。

転職活動にかかる期間の目安

一般的に2〜3ヶ月程度で、準備期間を含めると3〜6ヶ月です。在職中は面接スケジュール調整に時間がかかるため、余裕を持った計画が成功の鍵です。

転職回数が多いと不利になるか

年齢とのバランスによります。20代で3回以上、30代で4回以上は説明が必要です。各転職に明確な理由（スキルアップ、上流工程への挑戦など）があれば問題ありません。

特に短期間（1年未満）の離職が複数ある場合は、ポジティブな転職理由の説明が重要です。

7. まとめ:システムエンジニアを辞めるかの判断は7つの基準で冷静に行う

多くのシステムエンジニアが辞めたいと感じている現状は、公的データからも明らかです。給与への不満や長時間労働といった問題は、個人の問題ではなく業界の構造的な課題でもあります。

本記事で提示した7つの判断基準を用いて、客観的に自己診断を行いましょう。

公的統計データや信頼できる調査結果に基づいた情報をもとに、自分の状況を冷静に分析することが重要です。

ブラック企業で心身を消耗しているのであれば早急な退職を、成長機会のある環境で働きたいのであれば計画的な転職を検討してください。

明確な目的を持った転職が成功のカギです。「逃げ」ではなく「前進」として転職を捉え、自分のキャリアビジョンを実現するための一歩としましょう。