日本で働く外国籍ITエンジニアにとって最も避けたいのが「ブラック企業」への就職です。長時間労働、残業代未払い、ビザサポート不備など、外国籍人材特有のリスクも存在します。
この記事では、ブラック企業の11の特徴とその見抜き方、また安全な転職のためのチェックポイントを具体的に解説します。
- 外国籍ITエンジニアが注意すべきブラック企業11の特徴と具体的な見抜き方について
- 求人票・面接でブラック企業を避けるための7つのチェックポイントについて
- ホワイト企業を選ぶ5つの基準と安全な転職を実現する方法について
1．ブラック企業とは？日本の労働文化の基本知識
日本で働く時に絶対に知っておきたいのが「ブラック企業」という言葉です。ブラック企業とはどんな会社で、なぜ問題になっているのでしょうか。
「ブラック企業」の意味と社会問題
「ブラック企業」とは、働く人を大切にしない会社のことです。
具体的には、長すぎる労働時間、給料の未払い、パワーハラスメントなどがある会社を指します。
法律で正式な定義はありませんが、厚生労働省は、ブラック企業の特徴として以下の3つを挙げています。
- ① 働く人に長すぎる労働時間や無理なノルマを課す
- ② 残業代を払わない、パワハラが当たり前など、法律を守らない
- ③ このような状況で働く人を使い捨てにする
「ブラック企業」という言葉は、2000年代にインターネットで生まれた言葉です。IT業界で働く人が、自分の悪い労働環境についてネット掲示板で話したのが始まりです。
このワードは新聞や雑誌でも取り上げられ、2010年代頃から「働く人を酷使して、使い捨てにする企業」という意味で広く使われるようになりました。
現在では、過労死や働く人への搾取、ハラスメントなどの問題があるブラック企業は、社会的に許されないものとして見られています。
政府が決めた労働時間の上限と罰則
ブラック企業と深く関係するのが、残業が当たり前になってしまう長時間労働の問題です。
ブラック企業への問題意識が高まったため、厚生労働省は2019年4月から労働時間の上限規制や罰則を強化しました。
具体的な制限など
残業時間の上限は原則として「月45時間・年360時間」に制限されました。
特別な事情がある場合でも、「年720時間・複数月平均80時間・月100時間」を超えてはいけません。この法律は外国籍労働者にも適用され、違反した企業は法的な罰を受けます。
なお、厚生労働省の労災認定基準では、直近1カ月の残業が100時間超、または2～6カ月平均で月80時間超の場合、過労による労災と認定されやすくなります。
上記の残業時間の上限も、この過労ラインに合わせて設定されています。
「忙しい会社」とブラック企業の違い
ブラック企業を見分ける時に注意したいのが、単に「忙しい会社＝ブラック企業」ではないことです。
忙しい会社（ブラック企業ではない）
繁忙期に比較的長時間の残業があったり、高い能力や成果を求められたりすることがあります。しかし、そのような会社が働く人の人権を無視したり、搾取したりしているわけではありません。
忙しい会社では、社員自身がやりがいを持って働き、会社もその努力や成果をきちんと評価して給料に反映します。そのため、忙しくても職場の雰囲気や人間関係は良好な場合がほとんどです。
ブラック企業の場合
単に仕事が大変というだけでなく、法律違反の労働が当たり前になっています。
例えば、残業代の支払い方法に「固定残業制（みなし残業制）」があります。
ブラック企業はこの制度を悪用し、どれだけ長く残業しても「うちは固定残業制だから、決まった以上の残業代は払わない」と言って、実際には従業員をタダ働きさせるケースが見られます。
また、ブラック企業は人手での解決や精神論を社員に押し付け、さまざまな方法で社員を「支配」して労働させるようにします。そのため、社員は疲れ果て、仕事にやりがいも感じず、職場は暗い雰囲気になりがちです。
2．外国籍ITエンジニアが注意すべきブラック企業11の特徴
ブラック企業の特徴には、どの業界にも共通するものと、特定の業界に特有のものがあります。
ここでは、日本で働く外国籍ITエンジニアが注意すべきブラック企業の特徴を説明します。
求人票をチェックする時や面接の時、または内定・入社後にこれらの特徴が見つかった場合は、慎重に対応を考えましょう。
1. 固定残業代・みなし残業で長時間労働が当たり前
多くのブラック企業に共通するのが、固定残業代・みなし残業代制度を使っており、しかもその設定時間が長いことです。
例えば、法律で決められた残業時間の上限である月45時間を超える固定残業代を設定している場合は、長すぎる労働時間が当たり前になっている可能性があります。
固定残業代制度は、本来、あらかじめ決められた残業時間分の給料を払うものです。
しかし、設定時間を超えた分の残業代を払わなくてよいという意味ではありません。ところが、ブラック企業では実際の残業時間が設定時間を大きく超えても、追加の残業代が支払われないケースが多発しています。
ブラック企業の疑いが考えられるポイント
- 固定残業代の設定時間が長すぎる場合
- 設定時間が書かれていない場合 など
参考：厚生労働省:固定残業制度
2. 残業代未払いとサービス残業の温床
ブラック企業では、タイムカードの改ざんや自己申告制を悪用して、本来払うべき残業代を払わない不正も横行している可能性があります。
また、従業員の善意や責任感につけ込んで、無料での残業、いわゆる「サービス残業」をさせることも多くなりがちです。
残業削減を目標としながらも仕事量自体は減らさず、従業員に仕事を家に持ち帰らせるブラック企業も少なくありません。このような職場では、従業員の元気や生産性も下がりがちです。
残業がある場合は、その対価がきちんと支払われているか必ず確認しましょう。
3. 有給休暇が取りづらい・休日呼び出しが多い
有給休暇の取得が難しく、休日にもひんぱんに呼び出される職場はブラック企業の典型例です。
有給休暇制度自体は充実していても、上司が有給申請を認めない、または会社の雰囲気として取得しにくいということも珍しくありません。
例えば休日にミーティングを入れても、その休日出勤に給料を払わないこともあるようです。
年間休日日数がそもそも法律で決められた最低限（105日程度）を下回っていることもあるため、きちんと休める職場かは慎重に確認しましょう。
4. 海外人材だけ給料が低い・昇進が遅い
日本には人種や国籍、性別などに関係なく、「同一労働同一賃金」の原則があります。
しかし、ブラック企業の中には、外国籍労働者だけ給料を低く設定したり、昇進を遅くしたりするなど、不当な差別をする企業があります。
厚生労働省が実施した2024年の賃金構造基本統計調査によると、2024年外国籍労働者の平均賃金は月額で約24万3,000円（平均32.8歳）でした。
これは同調査の日本の30～34歳の平均賃金の月額約29万9,000円の8割程度の額にとどまります。
参考：厚生労働省: 在留資格区分別にみた賃金 :性別にみた賃金
5. ビザ更新サポートを怠り在留資格を危険にさらす
外国籍労働者が日本で就労ビザを更新する時には、雇用契約書や収入証明書などの提出が必要です。
これらの書類は会社が発行するものですが、法律や労働者への配慮が足りないブラック企業の場合、これらの事務手続きを怠ったり、発行自体を拒否したりすることがあります。
外国籍労働者にとって、在留資格を更新できるかは非常に重要な問題です。そのため、面接や内定の時などには、ビザサポート体制がきちんと整っているか確認しておきましょう。
普段の連絡や事務対応がいい加減な場合も、このようなトラブルが生じるリスクが高いので注意が必要です。
6. パワハラ・言語ハラスメントが横行しメンタル不調者が続出
ハラスメントが横行するのは、多くのブラック企業に共通することですが、特に外国籍労働者はそのターゲットとして狙われやすい面があります。
例えば、外国籍労働者が正確に日本語を理解できないことを利用して大声で差別発言をしたり、怒鳴ったりするなどの例もあるようです。
また、母国語の使用を禁止するなどのケースも報告されています。このような悪い職場環境に置かれた人の中には、メンタルヘルスが悪化して休職や退職に追い込まれる人もいます。
したがって、人権意識やダイバーシティの精神がきちんと組織の中に根付いているかは非常に重要なポイントです。
7. 常時求人・大量採用で離職率を隠す
同じ企業が求人情報を長期間出し続けている、または業績や企業規模に見合わない大量採用をしているような状況は、離職率の高さが疑われるサインです。
これらの求人活動の理由が、業績の好調さに裏打ちされた事業規模拡大などであれば問題ありません。
しかしそうではない場合ひんぱんに大量の求人募集をしている会社は、社員がすぐに辞めてしまうために補充を続けている可能性があります。
ブラック企業かどうか疑われる場合
離職率や平均勤続年数などをチェックするのがおすすめです。入社3年以内の離職率が30%を大きく超えている場合、または平均勤続年数が2年未満の場合は警戒を強めるようにしましょう。
ただしIT業界では、キャリアアップのための転職が多い、若手社員が多い、企業自体が設立して日が浅い、といった理由で平均勤続年数が短い場合もあります。
そのため、実態をよく把握してから判断することが重要です。
8. 労働契約書が日本語のみ・勤務条件があいまい
「労働契約書を日本語でしかくれない」「労働条件の説明があいまいである」といった場合もブラック企業の疑いが強まります。
これらの対応は、「外国籍労働者を受け入れる体制が整っていない」「会社にとって知られると都合の悪いことがある」ことを示すサインです。
労働契約書や就業規則などの重要な資料の配布時にすら外国籍労働者に配慮できないようでは、日常的にも十分なサポートは期待できません。
厚生労働省による指針でも、このような重要資料は母国語に翻訳したり、簡単な日本語に直したりするなどして、外国籍労働者がしっかり内容を理解できるように配慮するよう企業に推奨しています。
9. 自己申告制勤怠で労働時間を少なく記録
自己申告制で勤怠管理をしている企業の中には、労働時間を実際より少なく記録し、残業代を実際より少なく支給する企業もあるようです。
もしも自分で想定していたより残業代が少なかった場合、またはPCログと自己申告の記録が大きく違っていた場合は、勤怠記録の改ざんが疑われます。
10. 健康診断・産業医・安全衛生体制が形だけ
日本では企業に対して、従業員の健康や安全を守るための「安全配慮義務」を課しています。
「定期的な健康診断の実施」や、常時50人以上の労働者を使用する職場での「産業医の配置」などが具体例です。また、特に心身の負担の大きい深夜労働者に対しては、健康診断を年2回に義務付けるなど、特別な配慮を要求しています。
このような安全配慮義務をおろそかにする企業は、従業員の健康を軽視していると言わざるをえません。
そのため、健康診断を実施していない企業、実施状況が不透明な企業はブラック企業である可能性が高いと言える場合があるでしょう。
11. 在留カードを会社が不当保管し返却を渋る
在留カードは原則として、本人が持ち歩くように入管法で決められています。
しかし、ブラック企業の中にはもっともらしい理由を述べて従業員の在留カードを預かり、そのまま返却を渋る会社も存在するようです。
このようなブラック企業は、在留カードを盾にして外国籍労働者に命令してくることもあります。もしも在留カードを会社に保管することを提案されても、きっぱりと断るようにしましょう。
パスポートの保管についても同様のことが言えます。ビザ申請など必要な手続きをしてもらう時以外は、会社ではなく、自分で保管するのが基本です。
3．求人票・面接でブラック企業を見抜く7つのチェックポイント
ブラック企業の被害にあわないようにするためには、そもそも入社しないことが一番です。
そのため、以下では求人票の確認時や面接時など、入社前にブラック企業を見抜くためのポイントを説明します。
1. 残業時間と裁量労働制の記載を詳しくチェック
まず注意したいのが、求人票に「みなし残業代制」や「裁量労働制」と書かれている場合です。
みなし残業代制
月給に一定時間分の残業代が最初から含まれている制度です。この制度を悪用し、残業が多くても追加の給料が支払われないケースがあります。
裁量労働制
本来その名のとおり、従業員側に働き方などに関する自由な権利を与えるための制度ですが、実際には企業側が長時間労働を強いる口実に使っている場合もあります。
リスクを避けるために
求人票や面接で「残業時間月○○時間以内」や「裁量労働制の対象業務とその具体的な運用方法」などを明記しているか確認し、これらの制度が悪用されていないかチェックしましょう。
2. 離職率・平均勤続年数を質問する
離職率や平均勤続年数は、職場の働きやすさや定着率を測る重要な指標です。
例えば、入社3年以内の離職率が30％を大きく超えていたり、平均勤続年数が2年未満であったりする場合は、労働環境に何らかの問題を抱えていて、従業員がすぐに辞めている可能性があります。
ブラック企業側も、離職率や平均勤続年数が自社の「ブラックさ」を表していることを自覚し、これらの情報を隠していることも少なくありません。
企業情報を調べてもこのような情報が見つからない場合は、思い切って面接で質問してみましょう。直接の質問にすら回答を避けたりあいまいにしたりする場合は、信用できない企業と判断した方が無難です。
3. 口コミサイト・SNS／GitHubで技術文化を調査
企業の実態は、公式サイトだけでなく、口コミサイトやSNS、社員による技術ブログ、GitHubの活動状況などからも把握できます。
例えば、技術ブログやSNSで情報発信が途絶えている、またはコミット履歴が極端に少ない企業は、技術への投資意欲が低かったり、そこにリソースを割くほどの余力がなかったりする可能性があります。
一方、技術力の高い企業は、勉強会や外部発信が活発な傾向があるため、このような活動も総合的にチェックしましょう。
4. 面接官が待遇より「やりがい」を強調
ブラック企業は精神論を声高に強調することでも知られています。そのため、例えば面接時に「社員は家族のようなもの」「お金よりもやりがいが大切」といった精神論や根性論が繰り返される企業は要注意です。
このような企業は、「身内」であることを盾に無理を押し付けてきたり、業務上の課題に対して従業員個人の努力やマンパワーに頼ったりする傾向があります。
結果として従業員は、不十分な待遇のまま非効率な業務に追われ、心身を無駄に消耗させることになりがちです。
5. 海外人材支援制度（日本語研修・ビザ手続き）を確認
外国籍ITエンジニアにとっては、日本語研修やビザ更新手続きなどの支援体制が整っているかも重要なチェックポイントです。
これらのサポートが不十分な企業では、安心して働くことはできません。
そのため、応募前にはこのようなサポート情報も事前確認し、不透明な部分は面接などの機会に具体的に質問しましょう。
担当者が具体的な説明をせず、「入社さえすれば後は何とかなる」といった無責任な発言をしたり、研修内容が「マニュアル配布のみ」「短期間だけ」といった不十分な内容であったりする場合は、警戒を強めることをおすすめします。
6. オフィス見学＆夜20時の照明チェック
オフィス見学などを通して、求人票からは見えなかった実態が分かることもあります。
例えば、オフィスの乱雑さや従業員の身だしなみの乱れは、職場の余裕のなさを表すサインです。表情が疲れている社員ばかりだったり、社員間の会話がぎこちなかったりする職場も健全とは言えません。
オフィスの中には入れなくても、夜20時以降に外から眺めて、照明がついているか確認するのもひとつの方法です。何日も続けて夜遅くまで明かりがついている場合は、長時間労働の常態化が疑われます。
7. プロジェクト管理方法と技術スタックを質問
面接でプロジェクト管理の方法や技術スタックについて具体的に質問してみるのもおすすめです。
人に依存した管理や古いレガシー技術のみを使い続ける企業は、業務効率が低く、トラブルや労災が多発する傾向があります。
そのため、上記のような質問にいい加減な回答しか返ってこないような企業は、ブラック企業の可能性が高い場合があります。
制度や規則、その他の管理方法などについても、組織としてきちんとした方法が確立されているか注意しておきましょう。
4．IT業界でホワイト企業を選ぶ5つの基準
ブラック企業と対比される優良企業は「ホワイト企業」と呼ばれます。IT業界でホワイト企業を選ぶためには、主に以下の基準を意識しておくことが大切です。
1. 36協定や残業上限を公開しているか
まずはIR資料（企業情報などをまとめた資料）や採用サイトで、残業時間の上限や平均値、36協定の内容、有給休暇の取得率などをきちんと公開しているか確認しましょう。
上記のようなな情報を具体的な数字も使って公開している企業は透明性が高く、法令遵守の意識がしっかりしていることが多いでしょう。
逆に、企業ホームページが存在しない、または情報が不十分な企業はブラック企業の可能性が高いので注意しましょう。
2. リモートワーク／フレックス制度の実績
週3日以上の在宅勤務率や、コアタイムなしのフレックス制度が公式に公表されている企業は、柔軟な働き方を推進していると考えられます。
休暇制度や福利厚生の充実度、そして制度の実際の利用率も確認ポイントです。ワークライフバランスの整った環境で働くことは、健康的かつ安定的に働くためにとても大切です。
ブラック企業の場合、このような配慮はほとんど期待できません。
3. 多国籍エンジニア比率と英語公用語化
ホワイト企業かどうかの基準は、ダイバーシティの推進状況からも推測できます。
例えば、すでに多国籍のエンジニアが活躍している環境ならば、自分が入社した際も職場に馴染みやすく、適切なサポートの提供も見込めます。
あるいは、社内公用語に英語を採用している企業も外国籍エンジニアにとって魅力的です。
現実問題、日本語は非常に難しい言語であるため、海外人材に日本語習得を強いるよりも、日本人エンジニアが英語を使った方が手っ取り早い面もあります。
このような多様性やグローバル感覚を持ち、柔軟な対応ができる企業は将来性が高いと考えられます。
4. OSSコミュニティ活動・技術ブログの発信
技術力や開発文化の成熟度を知るには、企業のOSS活動や技術ブログ、社外登壇などの発信状況も参考になります。
GitHubでのプロジェクト公開や、SNS・ブログで最新技術への取り組みを積極的に発信している企業は、社員の学びや成長についても積極的に支援してくれることが多いでしょう。
上記のような企業では、社内でも勉強会や技術研修が活発で、技術スキルを高める機会が豊富にあると期待できます。
5. 第三者認証（健康経営優良法人・えるぼし等）
企業がホワイトであるかどうかは、厚生労働省や経済産業省などの公的機関による認定を受けているかでも判断できます。
健康経営優良法人、ホワイトマーク（安全衛生優良企業認定）、女性の活躍推進に取り組む企業に対する「えるぼし認定」、子育てサポート企業に対する「くるみん認定」がその具体例です。
このような第三者認証は、労働環境や法令遵守、福利厚生などがきちんと整った企業にのみ与えられます。したがって、第三者認証を持っていたり、その取得を目指していたりする企業はホワイト企業の可能性が高いです。
5．外国籍ITエンジニアが日本で安全に働く：ブラック企業を避けて理想のキャリアへ
ブラック企業には長時間労働やハラスメントが当たり前など、法律や働く人の人権を無視した悪い慣習が根付いています。
ブラック企業のサインは、求人票や企業ホームページなどの公開情報のほか、面接官の態度、オフィスの様子、業界の口コミなど、さまざまなところに現れていると言えるでしょう。
そのため、就職先・転職先を探す際は、企業研究を徹底し、信用できないと感じた企業への応募は控えたり、不透明な部分をはっきり質問して確認したりすることが大切です。
外国籍ITエンジニアが日本で安全に働くためには、事前の情報収集と慎重な企業選びが何より重要です。この記事で紹介したチェックポイントを参考に、自分に合った良い職場を見つけてください。
