日本で働くインフラエンジニアの給与は？平均年収、市場動向を解説

本記事では、インフラエンジニアの年収の実態と、収入アップを実現するための具体的な方法を解説します。

インフラエンジニアの給与に関する情報をお探しの方も多いのではないでしょうか。

実は、インフラエンジニアは日本の全職種平均と比較して高い年収水準を維持しており、さらにキャリアパスによっては年収1,000万円も十分に狙えます。

※この記事の英語版をお読みになりたい方は、こちらになります。(Read this article in English, please click here!)

1．インフラエンジニアとは

インフラエンジニアは企業や組織のITインフラストラクチャ（基盤システム）の設計・構築・運用・保守を担当する技術者です。

サーバー・ネットワーク・データベースなど、システム全体の基盤となる部分を支える重要な役割を果たしています。

現代のビジネスにおいてITインフラは水道や電気と同様に必要不可欠なものとなっており、それを支えるインフラエンジニアの重要性は年々高まっています。

インフラエンジニアの種類

インフラエンジニアの職種は大きく分けて、システム基盤担当、ネットワーク担当、運用・保守担当の3つに分類されます。

複数の役割を兼務することも多い

役割は組織によって明確に分かれているわけではなく、複数の役割を兼務することも一般的です。

キャリアを積むことで、システム全体の設計や技術戦略の策定を行うインフラアーキテクト・チームマネジメント・プロジェクト進行管理を行うプロジェクトマネージャーへのステップアップも可能です。

インフラエンジニアとして成長するためには、特定の専門分野で深い知識を持つと同時に、関連する技術分野についても幅広い知見を持つことが重要となります。

2．日本におけるインフラエンジニアの給与・年収相場

日本のインフラエンジニアの給与水準は、一般的な職種と比較して高い水準を維持しています。

厚生労働省の調査によると、インフラエンジニア全体の平均年収は684.9万円となっており、これは日本の全職種平均（年収458万円）を大きく上回っています。

経験年数別の平均年収データ

インフラエンジニアの年収は経験年数によって大きく変動します。

新卒から3年目までは年収300～400万円程度で、基本給は月額20～25万円、賞与は基本給の3～4ヶ月分が一般的です。

中堅層となる4～7年目では年収が400～600万円に上昇し、基本給も25～35万円に増加します。

ベテランエンジニア（8年以上）になると年収は600～800万円となり、基本給は35～45万円、賞与も基本給の4～6ヶ月分まで上昇します。

さらに管理職や専門職に就くと、年収800万円以上も珍しくなく、基本給45万円以上に業績連動型の賞与が加算される形態が一般的です。

参考：経済産業省　職業情報提供サイト　job tag

大手企業とベンチャー企業の給与比較

給与体系は企業規模や業態によっても大きく異なります。

また給与水準は地域によって変動し、東京・大阪・名古屋などの大都市圏では、地方と比較して20～30%程度高い傾向があります。地域と企業規模は密接に関係し、大手・ベンチャーどちらも大都市圏に集中しています。

大手企業

安定した給与体系と年功序列の要素が強く、確実な昇給制度が整備されています。

福利厚生も充実しており、社会保険・住宅手当・家族手当なども手厚く設定されています。賞与は年2回の定期支給が一般的で、業績連動部分は比較的小さい傾向にあります。

ベンチャー企業

実力主義の傾向が強く、昇給幅が大きくなる可能性があります。

基本給は業績連動型が多く、福利厚生面ではフレキシブルな働き方やストックオプション制度が特徴です。賞与も業績連動型が主流で、成果報酬の比率が高くなっています。

参考：中小企業庁　中小企業・小規模企業者の定義

IT業界特有の待遇も知っておこう

IT業界特有の待遇として、保有資格による手当・専門スキルに対する手当・プロジェクト手当などの技術手当が設定されていることも特徴です。

また多くの企業が資格取得支援制度・技術研修制度・自己啓発支援などのキャリアアップ支援を提供しています。

3．インフラエンジニアの給与・年収に影響する要因

インフラエンジニアの給与は、複数の要因によって大きく変動します。

キャリアアップを目指す上ではこれらの要因を理解し、戦略的にスキルアップを図ることが重要です。

保有資格による年収の違い

業界認定資格の保有は、給与アップに直接的な影響を与える重要な要因となっています。

特にクラウド関連資格の価値は年々高まっており、AWS認定ソリューションアーキテクトの取得により年収が50～100万円上昇するケースも珍しくありません。

同様にAzure Solutions Architect ExpertやGoogle Cloud Professionalの取得も、それぞれ40～80万円程度の年収上昇につながる可能性があります。

ネットワーク関連では、CCNPやCCIEといったCisco認定資格が重視され、取得により30～60万円の年収アップが期待できます。

また、セキュリティ分野でのCCSPの取得は40～70万円程度の収入増加につながることがあります。

プロジェクトマネジメント系の資格であるPMPやITIL Expertの取得も、それぞれ20～50万円程度の年収上昇に寄与します。

参考：
AWS認定ソリューションアーキテクト
Azure Solutions Architect Expert
Google Cloud Professional
cisco認定資格

専門性がもたらす収入増加

特定の専門分野での深い知識と経験は、市場価値を高める重要な要素となります。専門性を身につけることで、標準的な給与水準から大幅な上昇が期待できるのです。

特にセキュリティ分野では、脆弱性診断スペシャリスト・インシデントレスポンス専門家・セキュリティアーキテクトとしての専門性が高く評価されます。

クラウド分野では、マルチクラウド環境設計・クラウドネイティブ開発・マイグレーション専門家としてのスキルが重宝されています。

また自動化やDevOpsの分野でも、CI/CD環境構築やInfrastructure as Code、コンテナ技術の専門家としての需要が高まっています。

勤務地による給与格差

勤務地による給与差は依然として大きいものがあります。

特に東京都内では地方と比較して基本給が20～30%高く、さらに都市手当として月額2～5万円が上乗せされるケースが一般的です。またプロジェクト単価も都内では高額案件が多く見られます。

大阪・名古屋などの大都市圏では東京と比較すると給与水準は10～15%程度低くなりますが、都市手当として月額1～3万円程度が支給されることが多いです。

地方都市では東京と比較して基本給が20～30%程度低くなりますが、生活費も都市部より20～30%低い傾向にあります。

近年ではリモートワークの普及により、地方在住でも都市部案件に参画できる機会が増えており、給与格差は徐々に縮小傾向にあります。

ただし、オンサイトでの作業が必要な案件も依然として多く、完全な給与の平準化にはまだ時間がかかると予想されます。

参考：経済産業省　職業情報提供サイト　job tag

■日本のエンジニアの給与事情について詳しく知りたい方はこちらも参考にしてください！

4．高給を実現するためのキャリアパス

インフラエンジニアのキャリアパスには複数の選択肢があり、それぞれのパスで年収1,000万円以上を目指すことが可能です。

特に収入面で有望なキャリアパスについて、くわしく解説していきます。

クラウドアーキテクトへのステップアップ

クラウドアーキテクトは、現代のITインフラで最も需要が高く、高収入が期待できる職種の1つです。

この職種では、マルチクラウド環境の設計、構築能力・コスト最適化戦略の立案能力・セキュリティアーキテクチャの設計能力が求められます。

技術の進化が早い分野であるため、継続的な学習と新技術への適応が必須となりますが、その分だけ市場価値も高く評価されます。

セキュリティスペシャリストとしての道

セキュリティ分野は常に人材不足が指摘されており、高度な専門性に対して高い報酬が提供されています。

セキュリティアーキテクトとしては、セキュリティポリシーの策定・全社的なセキュリティ設計・リスクアセスメントなどを担当します。

またペネトレーションテスターとして、脆弱性診断の実施・セキュリティ監査・インシデント対応などを専門とすることもできます。

サイバーセキュリティの重要性は年々増しており、この分野でのキャリアは今後も安定した収入が期待できます。

マネジメント職への転換

技術力に加えてマネジメントスキルを身につけることで、より高い報酬を目指すことができます。

キャリアステップの例

1. チームリーダーとして少人数チームの統括や技術指導・プロジェクト管理を担当する
2. プロジェクトマネージャーとして大規模プロジェクトの統括や予算管理、クライアントとの折衝を行うようになる
3. IT部門マネージャーとして、部門戦略の立案や人材育成・ベンダーマネジメントを担当することも可能になる

報酬面では基本給の上昇に加えて、役職手当や管理職手当が支給されるようになります。

また業績連動型賞与・ストックオプション・業績連動型インセンティブなどの付加的な待遇も期待できます。役員登用の可能性もあり、より高い収入を目指すことができます。

技術専門性とマネジメントスキルを組み合わせる

キャリアパスは相互に排他的なものではなく、技術専門性とマネジメントスキルを組み合わせることで、さらなる収入アップの可能性が広がります。

どのパスを選択する場合でも、継続的な学習と実践が不可欠です。

5．日本のインフラエンジニアが給与アップを実現する具体的な方法

インフラエンジニアが実践的に給与アップを実現するためには、計画的なアプローチが必要です。以下では、実績のある具体的な方法についてくわしく解説していきます。

転職による収入増加の実例

戦略的な転職は、給与アップの有効な手段の1つとして知られています。

大手企業への転職例…収入が100～200万円増加するケースが多く、安定性の向上や福利厚生の充実といったメリットも得られた。

ベンチャー企業への転職例…年収が150～300万円増加する可能性があり、ストックオプションの付与や裁量権の拡大なども期待できる。

転職を成功させるために

転職の成功のためには市場価値の把握が重要です。

同業他社の給与水準調査・スキルの棚卸し・転職市場の動向分析などを事前に行うことで、より有利な条件を引き出すことが可能になります。

交渉の際は現在の年収から30%増を目安とし、自身のスキルに基づいた交渉を行うことが推奨されます。また将来のキャリアパスについても確認することが重要です。

スキルアップで実現する年収アップ

計画的なスキルアップは確実な収入増加につながります。

特に効果的なのは、クラウド認定資格・セキュリティ関連資格・プロジェクトマネジメント資格の取得です。

また大規模プロジェクトへの参画・新技術導入プロジェクトの経験・クライアント折衝経験なども、重要な実務経験として評価されます。

具体的な年収アップの例

参考
cisco認定資格
AWS認定ソリューションアーキテクト
Google Cloud 認定資格
ISC2 Japan
ISCPとは
PMAJ　P2M資格制度について

フリーランスとしての収入の可能性

フリーランスとして独立することで、より高い収入を目指すことができます。

単価設定は経験やスキルレベルによって異なります。インフラエンジニアのフリーランス求人や案件の月額単価相場をみてみると、平均値では70万円ほど。最高月額では200万円などの案件があるようです。

フリーランスとして成功するためには、専門技術力はもちろんプロジェクトマネジメント能力・コミュニケーション力が必要不可欠です。

また安定した案件の確保や適切な保険加入、税務・会計知識なども重要となります。

フリーのインフラエンジニアとして安定した収入を得るために

年収は案件単価と稼働日数で計算されるため、適切な案件選択と稼働率の管理が収入を左右します。

福利厚生や保険は自己負担となるため、これらのコストを考慮した収支計画を立てる必要があります

参考：フリーランススタート

6．インフラエンジニアの将来性と年収の展望

インフラエンジニアの需要は、デジタルトランスフォーメーション（DX）の加速により、今後さらに高まることが予想されています。

以下では将来的な展望と、それに伴う収入の可能性についてくわしく解説していきます。

日本におけるインフラエンジニアの需要予測

今後のIT人材市場では、特に成長が期待される分野として「クラウドインフラ」「セキュリティ」「自動化・効率化」の3つが挙げられます。

クラウドインフラ分野では、ハイブリッドクラウド環境の構築やマルチクラウド管理、クラウドネイティブ技術に関する需要が高まっています。

セキュリティ分野では、ゼロトラストアーキテクチャやクラウドセキュリティ、制御系システムのセキュリティに関する専門家の需要が増加しています。

また自動化・効率化の分野では、Infrastructure as CodeやAI運用自動化（AIOps）、サーバーレスアーキテクチャに関する技術者の需要が拡大しています。

今後の給与水準と将来性

市場予測に基づく今後5年間の給与水準は、職種によって大きく異なります。

クラウドスペシャリスト、セキュリティエキスパートなどの専門性を持つインフラエンジニアは特に給与アップが見込めます。

インフラエンジニアに求められる仕事内容や技術が変化しても、インフラエンジニアそのものの需要はなくならないと考えられます。

キャリアアップに必要な投資と見返り

将来的な高収入を実現するためには、計画的な投資が必要となります。教育・資格取得面ではクラウド認定資格・セキュリティ資格・技術研修などに費用がかかるでしょう。

受験料は10,000円未満～50,000円以上と幅広くなっていますが、資格取得までの学習にかかる費用なども考慮する必要があります。

また時間投資として、週10～15時間の自己学習、資格取得のための3～6ヶ月の学習期間、月20時間程度の技術研修などが必要とされます。

資格取得などの投資に対するリターンとして、年収増加・スキル市場価値の向上・キャリアの選択肢拡大が期待できます。

さらに長期的には、さらなる年収増加・専門性による市場価値の確立・マネジメント職への道が開けることが期待できます。

継続的な需要が見込まれているインフラエンジニア

インフラエンジニアの将来性は高く、特にクラウドやセキュリティなどの先端分野では、継続的な需要増加が見込まれています。

ただし技術の進化が速いため、定期的なスキルアップデートと新技術への投資が不可欠となります。計画的な学習と実践を通じて、市場価値を高めていくことが重要です。

7．日本のインフラエンジニアの市場価値は高まっていく

インフラエンジニアの市場価値は、デジタル化の加速により今後さらに高まることが予想されています。特にクラウドやセキュリティの分野では、専門性を身につけることで大幅な収入アップが期待できます。

計画的なスキルアップと戦略的なキャリア選択により、着実な年収アップを実現していきましょう。