エンジニアが転職で年収アップする7つの方法｜相場と交渉のコツ

同じスキル、同じ経験年数なのに、転職しただけで年収が大きく上がる。エンジニアの間で語られるこの話は、単なる噂ではありません。IT人材の不足と、給与の決まり方の違いという二つの理由があります。

この記事では、公的データをもとに年収が上がる仕組みと職種別の相場を確認し、年収を上げる7つの方法と転職の進め方を整理します。

さらに、日本で働く外国籍エンジニアが年収アップで得られるビザ・永住のメリットまで解説します。

1. エンジニアが転職で年収アップしやすい理由｜市場構造から解説

転職で年収が上がるのは、能力が急に伸びたからではありません。人材が足りていないことと、給与の決まり方が社内と社外で違うこと。この2つが理由です。

IT人材不足が需要を押し上げている（経産省データ）

経済産業省の委託調査「IT人材需給に関する調査」（2019年3月公表）では、生産性上昇率を0.7%と置いた場合、2030年のIT人材の需給ギャップは中位の見通しで約45万人、IT需要が大きく伸びた場合は最大約79万人に達すると試算されています（低位でも約16万人）。

人が足りない状態が続くため、企業は報酬を上げてでも人材を確保しようとします。

ただし、この不足は「ITなら誰でも足りない」という意味ではありません。同じ試算では、スキル転換が進まない場合、先端IT人材は需要が供給を大きく上回る一方で、従来型IT人材はむしろ供給が需要を上回る可能性も示されています。

労働市場全体を見ると、有効求人倍率は令和7年度平均で1.20倍と、前年度の1.25倍から低下しています。市場全体は追い風というより、やや向かい風です。

それでも年収を上げられるかどうかは、市場の勢いではなく、自分が「不足している側」に立てているかで決まります。

出典：経済産業省・みずほ情報総研「IT人材需給に関する調査」／厚生労働省「一般職業紹介状況（令和8年3月分及び令和7年度分）」

社内昇給の限界とスキルベース評価へのシフト

もう一つは、給与の決まり方の違いです。社内の昇給は、既存の給与テーブルと予算の枠の中で決まります。

等級が一つ上がっても数パーセントの上昇にとどまることが多く、市場価値が上がっても社内の枠を超える金額は出しにくいのです。

一方、転職時のオファー年収は、その時点の市場価値と企業の採用意欲で決まります。過去の給与ではなく、任せられる役割と希少性で金額がつくため、人が足りない分野では前職を大きく超える提示が出ます。

同じ人でも、評価のものさしが違う場所へ移るだけで年収が変わる。これが「年収バグ」と呼ばれる現象の正体です。

2. 転職による年収アップの相場｜経験年数・職種別データで確認

年収アップを狙う前に、まず自分が今どの位置にいるかを知る必要があります。ここでは厚生労働省の統計をもとに、職種別・経験年数別の水準と、転職で見込める上げ幅の目安を確認します。

職種別の年収の目安（厚労省 賃金構造基本統計調査）

厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」の職種別データ（きまって支給する現金給与額と年間賞与その他特別給与額から算出）によると、IT関連職種の年収の目安は、担当する工程によってはっきり差が出ます。

出典：政府統計の総合窓口（e-Stat）「令和6年賃金構造基本統計調査」職種別統計表

上流・コンサル系と開発系で生まれる年収差

注目したいのは、システムコンサルタント・設計者とソフトウェア作成者の間に約165万円の差がある点です。

同じIT職種でも、要件定義や設計といった上流工程はワンランク上の年収帯にあります。技術を横に広げるよりも、担当する工程を上流へずらすほうが、年収の上限が高くなります。

経験年数・年代別に見る年収の伸び方

同じ統計では、勤続年数や年齢が上がるほど賃金も上がる傾向が見られます。ただし伸び方は一定ではありません。経験が浅いうちは任せられる役割が限られるため、転職しても評価は現職と大きく変わりません。

設計や技術選定、チームのリードなど、代わりのきかない経験が積み上がる経験5年前後から、評価の幅が広がります。

つまり、経験を重ねるほど転職時の上げ幅は大きくなります。逆に社内で同じ役割を続けているだけでは、市場価値が上がっても給与に反映されないまま差が開いていきます。

転職で上がる年収の目安（何万円・何％か）

上げ幅を考える基準になるのが、公的統計が示す職種帯の差です。同じ職種内での移動なら、上げ幅は現年収の1割前後にとどまるのが一般的です。100万円を超える上昇は、職種や商流そのものが変わるときに起こりやすい、と考えると現実的です。

民間の転職サービスの調査では、これを上回る事例も報告されています。

ただし、そのデータは自社サービスの利用者に偏っています。まずは公的統計で自分の職種帯を確認し、民間データは上振れの可能性を示す参考として見るのが安全です。

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「経験5年前後から評価の幅が広がる」と書きましたが、では自分は今動くべきなのでしょうか。経験年数ごとに市場からどう見られるのか、年収が上がりやすいタイミングをデータで整理しています。

動く時期を見誤らないために、判断基準を確認しておきましょう。詳しくはこちらの記事をどうぞ。

3. エンジニアが転職で年収アップする7つの方法

年収を上げる手段は、大きく「スキルを変える（方法1・2）」「役割と環境を変える（方法3〜6）」「交渉する（方法7）」の3つに分かれます。ここでは実行しやすい順に、7つの方法を紹介します。

方法1. クラウド技術（AWS・Azure・GCP）を習得する

クラウドは、いまやほとんどの開発現場の前提です。アプリ開発だけでなく、インフラ構成の設計やコストの最適化まで対応できるエンジニアは、任せられる範囲が広い分だけ評価されます。

実務未経験でも、AWS認定ソリューションアーキテクトなどの資格を起点に、自分の環境で構成を組んで動かした経験があればアピールになります。

コンテナ（Docker・Kubernetes）やIaC（Terraform）まで話せると、インフラ・SRE系の高年収求人が見えてきます。

方法2. AI・機械学習の基礎スキルを身につける

生成AIの導入が一気に進み、機械学習の基礎を理解してプロダクトに組み込める人材が足りていません。

研究者レベルの数学まで求める求人は多くなく、実際に必要とされるのは、モデルをAPIとして扱い、データの流れを設計し、精度と運用コストのバランスを判断できるエンジニアです。

いまWeb開発をしていても、社内業務へのAI活用や検索機能の改善など、既存の仕事の延長で実績は作れます。前述の需給試算が示すとおり、需要が伸びるのは先端領域です。希少性が高い分野ほど、年収の上げ幅も出やすくなります。

方法3. 上流工程・PM・ITコンサルへ職種をずらす

公的統計が示すとおり、システムコンサルタント・設計者は約820万円、ソフトウェア作成者は約655万円です。実装スキルを磨き続けるよりも、要件定義や設計へ担当を移すほうが年収の上限が上がります。

いきなり職種を変える必要はありません。要件のヒアリングに同席する、見積もりの根拠を作る、若手のレビューを担当する。こうした行動が、そのまま職務経歴書に書ける上流の実績になります。

方法4. 市場価値に直結する資格を取得する

資格そのものが年収を決めるわけではありません。ただ、書類選考の通過率を上げ、面接で「何ができるか」を説明するときの裏づけになります。スキルが社外から見えにくい環境にいる場合は、特に効果があります。

取るべき資格は、経験年数によって変わります。

方法5. 商流を上げる（プライム・自社開発・高還元SESへ）

同じ仕事をしていても、受け取る金額が変わる典型が多重下請けです。

三次請け・二次請けでは、発注元が払う金額から各社の中間マージンが引かれた後のお金で給与が決まります。プライム（元請け）や自社開発企業へ移れば中間コストが減る分、同じスキルでも給与のもとになる金額が増えます。

SESで働き続ける場合も、エンジニアへの還元率を明示している高還元SESを選べば手取りは変わります。ただし還元率の定義は企業ごとに違います。何を分母にした何パーセントなのか、経費がどこまで含まれるのかは必ず確認してください。

方法6. 評価制度が明確な企業へ転職する

年収は入社時の金額だけで決まりません。入社後にどれだけ伸びるかは、評価制度の作り方に左右されます。入社前に確認しておきたいのは、次の3点です。

この3点がはっきりしている企業なら、成果が給与に反映されるまでの道筋が読めます。逆に基準があいまいで上司の裁量に頼る組織では、入社時の年収が高くてもその後の伸びが止まりがちです。

方法7. 年収交渉で適正額を勝ち取る

提示された金額をそのまま受けるかどうかで、生涯年収は大きく変わります。大切なのは希望額を主張することではなく、その金額に見合う根拠を示すことです。

公的統計の職種帯、担ってきた工程、他社からの提示額。この3つを材料に、数字で話を組み立てます。

交渉のタイミングは、内定通知の後、承諾する前です。選考の途中で金額の話を出しすぎると、条件だけを見ている印象を与えかねません。進め方は後述の5ステップで整理します。

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上流工程へ移ると年収帯が変わる、その典型がITコンサルタントです。

システムエンジニアとの年収差がどこから生まれるのか、仕事内容と転職ルートまで具体的に解説しています。「工程をずらす」という選択肢を現実的に検討したい方に。詳しくはこちらの記事をどうぞ。

■7つの方法のうち、あなたに効くのはどれか

スキル、役割、商流、交渉。打ち手は7つありますが、効果が出る順番は人によって違います。

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4. 語学力を武器に年収アップする方法｜英語・日本語がもたらす市場価値

技術と同じくらい年収を左右するのが語学力です。技術者は増えても、「技術がわかり、言語をまたげる人」は多くありません。日本人・外国籍それぞれに、違う形で価値が生まれます。

英語×技術で外資・グローバル案件の高年収を狙う

日本人エンジニアにとって、英語は年収帯そのものを変える手段です。

外資系IT企業やグローバル製品を扱うチームでは、給与テーブルが本国の水準に連動していることがあり、国内基準とは違うレンジが設定されている場合があります。

求められるのは、流暢な会話よりも実務レベルです。技術ドキュメントを読み書きし、仕様の議論ができれば十分。設計レビューや障害報告を英語でこなせると、海外拠点と組むプロジェクトで重宝されます。応募できる求人が増えれば、交渉力も上がります。

日本語力が広げる年収と求人の選択肢

日本で働く外国籍エンジニアの場合、日本語力が任される仕事の範囲を左右します。一般的な目安は次のとおりです。

• N3程度：実装が中心。応募先も英語対応の企業に限られやすい
• N2以上：顧客へのヒアリングや社内調整に関われる
• N1水準：設計・提案など上流工程を任される道が開ける

前述のとおり、上流工程は統計上ワンランク上の年収帯です。日本語力を上げることは、担当工程を引き上げて年収帯を変えるための投資でもあります。

さらに日本語能力は、次に説明する高度人材ポイント制の加点対象にもなります。

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N2以上で任される仕事の範囲が変わる、と書きました。ではN2とは具体的にどのレベルで、合格率はどのくらいなのでしょうか。

試験の難易度から、エンジニアとしてキャリアにどう活かすかまでまとめています。日本語力を年収に変える第一歩として。詳しくはこちらの記事をどうぞ。

5. 転職で年収アップを狙うエンジニアが避けるべき落とし穴

年収だけを見て決めた転職は、数年後にふりだしへ戻ることがあります。よくある失敗を2つ確認します。

目先の提示額だけで決めてしまうリスク

提示年収が高いときは、必ず理由があります。みなし残業の時間が長い、賞与が業績連動で変動が大きい、固定給に見える手当が実は成果報酬、といったケースです。

額面だけを比べると、時間あたりの報酬はむしろ下がっていた、ということも起こります。

比べるべきは、基本給・固定残業代（有無と時間数）・賞与の計算方法・手当の内訳に分けた金額です。オファー面談で内訳の説明を求め、書面で確認しておきましょう。

カルチャー・評価制度のミスマッチによる早期離職

もう一つは、入社後に評価されず伸び悩むパターンです。技術的な挑戦を評価する組織と、納期を守ることを評価する組織では、同じ働き方でも評価が正反対になります。

前職で高く評価された行動が、転職先では評価の対象ですらない、ということも珍しくありません。

短期間で再び転職すると、経歴に説明の必要な空白ができ、次の交渉で不利になります。選考中に「直近で昇給した人はどんな成果を出したのか」を聞いておくと、その組織が本当に評価する行動が見えてきます。

6. 年収アップを成功させる転職の進め方｜5ステップ

年収アップは、良い求人に出会える運ではなく、準備の順番で決まります。市場価値の把握から交渉までを5つのステップに分けて整理します。

STEP1. 自分の市場価値を診断する

最初に、今の年収が市場水準より高いのか低いのかを確認します。賃金構造基本統計調査で自分の職種帯を調べ、そのうえで求人票の提示レンジを見比べます。

診断ツールの結果は参考にとどめ、公的統計を基準に置くことで、あとの交渉で使える根拠になります。

STEP2. スキルと実績を棚卸ししてアピール材料を整える

次に、これまでの経験を「担当した工程」「使った技術」「成果の数字」の3つに分けて書き出します。ポイントは、作業内容ではなく貢献を書くことです。

「APIを実装した」ではなく「レスポンス時間を平均40%短縮し、離脱率を改善した」のように、事業への影響で語れる形に直します。この整理が、職務経歴書・面接・交渉のすべての材料になります。

STEP3. 転職エージェントを複数併用する

エージェントは1社に絞らず、2〜3社を使い分けます。持っている非公開求人が違うため選択肢が広がるうえ、同じ経歴に対して複数の評価が得られます。

想定年収に差があれば、その理由を聞くことで自分の強みと弱みがはっきりします。希望年収の下限は最初に伝え、条件に合わない求人で時間を使わないようにしましょう。

STEP4. 応募・選考でスキルを言語化して伝える

技術面接で見られるのは、知識の量ではなく判断の質です。なぜその技術を選んだのか、他の選択肢と比べて何を優先したのか、うまくいかなかった点はどこか。

STEP2で整理した実績を、判断の過程とセットで語れるように準備します。

STEP5. 複数オファーを比較し、根拠を持って交渉する

内定は、できれば複数社から同じ時期にもらえるよう選考の日程を調整します。他社の提示額は最も強い交渉材料であり、自分の市場価値を示す証拠にもなります。

交渉では、希望額と根拠（統計の職種帯・担える工程・他社の提示）を並べて伝えます。金額だけでなく、入社時の等級や昇給の時期も一緒に交渉すると、入社後の伸びしろも確保できます。

■5ステップを、ひとりで進めなくて大丈夫です

市場価値の診断から複数オファーの比較・交渉まで、5つのステップには相応の準備が必要です。

BLOOMTECH Career for Globalは、日本在住の外国籍エンジニアで日本語N2以上の方に向けて、職務経歴書の整理から選考日程の調整、条件交渉まで伴走します。まずは現在地の確認からご相談ください。

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7. 外国籍エンジニアが転職の年収アップで得るビザ・永住のメリット

日本で働く外国籍エンジニアにとって、年収アップは手取りが増えるだけの話ではありません。在留資格の安定と永住申請までの期間に直結します。

年収アップが高度人材ポイントを押し上げる

出入国在留管理庁の高度人材ポイント制では、学歴・職歴・年齢・日本語能力とともに、年収が加点の対象になっています。年収が高いほど点数も大きくなるため、転職での年収アップは、そのまま合計ポイントの上積みにつながります。

ここで、2章で見た統計を思い出してください。上流工程と開発工程の年収帯には約165万円の差がありました。この差は、日本人にとっては手取りの差にとどまります。

しかし外国籍エンジニアにとっては、ポイントの加点、ひいては永住申請までの年数にも反映されます。同じ1回の転職でも、上流工程へ移ることの意味が二重に大きくなる、ということです。

ただし注意点があります。高度専門・技術活動（高度専門職1号ロ）および高度経営・管理活動（同1号ハ）では、年収が300万円に達しない場合、他の項目でポイントの合計が70点を超えていても高度外国人材として認定されません。

年収は加点の一項目であると同時に、制度を使うための前提条件でもあります。

出典：出入国在留管理庁「ポイント評価の仕組みは？」／出入国在留管理庁「高度人材ポイント制Q&A」

永住申請が最短1年に短縮される仕組み

高度人材外国人と認められると、永住許可の申請に必要な在留期間が大きく短くなります。永住申請までに必要とされる在留期間の目安は次のとおりです。

• 通常：原則10年（うち就労資格などでの在留が5年以上）
• 70点以上の状態が継続している場合：3年
• 80点以上の状態が継続している場合：1年

転職による年収アップが70点・80点のラインを越える決め手になれば、永住までの道のりが数年単位で縮まる可能性があります。年収交渉は、暮らしの設計と在留の安定を同時に前へ進める行動でもあります。

なお、点数の算定方法や在留状況の要件は個別事情によって判断が変わるため、実際の申請にあたっては公的機関または専門機関へ確認してください。

出典：出入国在留管理庁「永住許可申請４」

転職時に確認したい在留資格の実務注意

在留資格「技術・人文知識・国際業務」で働いている場合、転職先の仕事内容がその在留資格の範囲に合っている必要があります。エンジニアから職種を大きく変えるときは、事前の確認が欠かせません。

範囲外の業務に就くと、在留期間の更新が認められないおそれがあります。

また、勤務先が変わったときは出入国在留管理庁への届出が必要です。届出の期限や必要書類、就労資格証明書を申請すべきかどうかは事情によって変わるため、具体的な要件は公式の最新案内を必ず確認してください。

出典：出入国在留管理庁「在留資格『技術・人文知識・国際業務』」

▼あわせて読みたい

年収が上がっても、在留資格でつまずいては元も子もありません。転職時の届出、就労資格証明書、職務内容と在留資格の適合性など、実務でつまずきやすいポイントを手順に沿って整理しています。

安心して次の一歩を踏み出すために。詳しくはこちらの記事をどうぞ。

よくある質問

まとめ｜エンジニアは転職で年収アップを戦略的に実現できる

エンジニアの年収が転職で上がるのは、2030年に最大約79万人と試算されるIT人材の需給ギャップと、社内の昇給と市場評価のずれが理由です。

ただし不足は先端領域に偏っており、市場全体の追い風に乗るだけでは年収は動きません。

公的統計が示すとおり、上流工程は開発領域よりワンランク上の年収帯にあり、クラウドやAIなどの希少スキル、商流の移動、根拠のある交渉が上げ幅を左右します。

語学力は日本人にも外国籍にも効き、外国籍エンジニアには永住への近道にもなります。感覚ではなく公的データを基準に、自分の市場価値を測ることから始めてみてください。